現代人は、テレビやインターネット、SNSなど日々、ありとあらゆるメディアから膨大な情報を受け取っています。
しかし、その中には、事実とは異なる情報や、特定の意図を持って作られた情報が紛れ込んでいるケースも少なくありません。
情報を受け取り、正しい判断ができないと炎上やトラブルに発展するリスクもあります。

この記事では、メディアリテラシーとは何かを詳しく解説します。
メディアリテラシーの意味や企業に必要な理由、身につけ方までもご紹介していますので、ぜひご覧ください。

メディアリテラシーとは

メディアリテラシーとは、テレビやインターネット、SNSなどさまざまなメディアから発信される情報を鵜呑みにせず、真偽や背景を批判的に読み解く能力を指します。
近年、ネットやSNSなどのデジタル空間では膨大な情報に触れていますが、中にはフェイクニュースや偏った情報、意図的に作られた虚偽の情報が紛れ込んでいる可能性があります。

メディアリテラシーを身につけると、情報の受け手として発信者の意図や目的を見抜く力を養うことが可能です。
ネット社会になりつつある現代社会を生き抜くうえで、メディアリテラシーはすべての人にとって不可欠なスキルだといえるでしょう。

メディアリテラシーが企業に必要な理由

現代において、メディアリテラシーは個人だけでなく、企業にとっても必要不可欠といえます。
経営層から社員1人ひとりまでがメディアリテラシーを身につけることで、炎上やトラブルから会社を守ることができます。

ここでは、メディアリテラシーが企業に必要な理由を5つ見ていきましょう。

理由①：フェイクニュースが社会問題になっている

インターネットやSNSの普及により、誰もが簡単に情報を発信できるようになった一方で、悪意のあるフェイクニュースや誤った情報が瞬く間に拡散されるリスクが高まっています。
フェイクニュースや誤った情報の拡散は、社会問題にもなっています。

企業に関するデマや風評被害が一度広がってしまうと、ブランドイメージが著しく低下し、売上や株価などの企業のレピュテーションに大きな打撃を与えかねません。

理由②：メディアによって伝え方に違いがある

同じ出来事であっても、メディアによって報じ方が異なることは珍しくありません。
たとえば、とある企業の不祥事を報じる際、新聞社は客観的な事実に基づいた論調で報じる一方、週刊誌は注目を集めるような見出しで消費者の感情に訴えかけるような報じ方をすることがあります。

メディアリテラシーが欠如していると、報道の違いを理解できず、自社に不利益な情報だけを過度に恐れたり、逆に楽観的に捉えてしまったりする可能性があります。
メディアの特性や意図を理解し、多角的な視点から情報を分析することは現代において必要不可欠です。

理由③：炎上リスクを防止できる

メディアリテラシーを身につけることで、炎上リスクを防止できます。
現代では、企業や社員の不適切な発言や行動がインターネット上で拡散され、大きな批判を浴びる炎上が多発しています。

社員1人ひとりがメディアリテラシーを身につけ、情報発信のリスクを正しく理解していれば、不用意な発言や、誤解を招くような投稿を未然に防ぐことが可能です。
仮に炎上してしまった場合でも、メディアリテラシーがあれば何が問題だったのかを冷静に判断し、迅速かつ誠実に対応するための判断力も養われます。
社員のメディアリテラシー向上は、企業のブランドイメージを守る上でも重要です。

ネットリテラシー不足が招く企業のSNS炎上リスクについて理解を深めたい方は、次にご紹介する記事をご覧ください。

【関連記事】ネットリテラシー不足が招く企業のSNS炎上リスクとは？教育方法も紹介 

理由④：セキュリティ意識を高められる

メディアリテラシーは、単に情報の内容を読み解くだけでなく、情報を取り扱う上でのセキュリティ意識向上にもつながります。
社員が安易に不審なメールやSNSのリンクをクリックしてしまうと、企業の情報が漏洩したり、ウイルスに感染したりする危険性があります。

情報がどのように作られ、どのように拡散されるかを理解していれば、怪しい情報を常に警戒してセキュリティインシデントを未然に回避することが可能です。
企業全体で情報セキュリティの意識を高めることは、機密情報や個人情報の保護に直結し、企業の信頼性を守ることにつながります。

理由⑤：経営判断の質が向上する

経営判断の質を向上させるのためにもメディアリテラシーを身につけることは重要です。
現代の経営は、社会の動向や消費者のニーズを正確に把握しなくてはなりません。

しかし、偏った情報や不正確な情報に基づいて経営判断を下してしまうと、大きな失敗を招く可能性があります。
メディアリテラシーを身につけた経営者や社員は、さまざまなメディアから得た情報を批判的に吟味し、客観的な事実に基づいて意思決定を行えます。

また、情報の背後にある文脈やや社会のトレンドを深く理解すると、新たなビジネスチャンスを発見したり、競合他社よりも早く市場の変化に対応したりすることも可能になるでしょう。

企業が取り組むメディアリテラシー強化の具体例

企業がメディアリテラシーを強化するためには、社員1人ひとりの意識を高め、組織全体でその向上に取り組まなくてはなりません。
組織全体で研修を行ったり、検定を受けたりなど一丸となってメディアリテラシーを高めましょう。

ここでは、メディアリテラシー強化におすすめできる具体的な取り組み例を5つ紹介します。

具体例①：メディアに対する知識を深める

メディアリテラシー強化に必要なのは、まず「メディアとは何か」を正しく理解することです。
テレビやインターネット、SNSなど、それぞれのメディアには異なる特性があります。

たとえば、テレビは瞬時に多くの人々に情報を届ける力がありますが、情報が断片的になりがちなうえ、情報が一方通行であるという特徴があります。
一方、新聞は詳細な情報を伝えることに長けていますが、速報性には欠けます。
SNSは情報の拡散力が非常に高い一方で、虚偽の情報が広まりやすいというリスクを抱えています。

こうした各メディアの知識や特性を理解することで、社員は情報を多角的に捉え、情報の信頼性を適切に判断できるようになるでしょう。

具体例②：批判的思考力を高める

メディアリテラシーを強化するには、メディアから発信される情報を鵜呑みにせず、「なぜ？」「本当にそうなのか？」と批判的思考力を身につけることが大切です。
批判的思考力を高めるには、企業研修や勉強会などで、思考力を養う研修を行うのがおすすめです。

ほかにも、日頃からあらゆる物事を疑い続けたり、事実なのか根拠を調べたりしましょう。
思考の偏りを認め、主觀を入れないように考えられると、より批判的思考力が高まります。

具体例③：ファクトチェックを習慣づける

ファクトチェックを習慣づけるのもメディアリテラシーを強化するのに効果的です。
ファクトチェックとは、ある情報が事実に基づいているかを検証することを指します。

フェイクニュースや誤情報が溢れる現代において、ファクトチェックは必須のスキルといえるでしょう。
企業内でファクトチェックを習慣づけるには、社員が情報を受け取った際に、情報の出所を必ず確認するルールを設けると効果的です。

たとえば、ニュースのタイトルで判断するのではなく、記事全体を読み、情報の根拠となるデータや専門家の意見が明確に示されているかを確認します。
また、複数の信頼できる情報源と照らし合わせることで、情報の真偽をより正確に判断できるようになります。

具体例④：ガイドラインを策定する

メディアリテラシーの向上には、社員がインターネットやSNSなどで情報発信をする際のガイドラインを明確に策定するのもおすすめです。
ガイドラインを策定する際は、以下のポイントを意識しましょう。

ガイドラインを設けることで、社員は情報発信のリスクを正しく認識し、不用意な発言による炎上リスクを未然に防ぐことができます。

具体例⑤：テストなどで理解度をチェックする

研修やガイドラインの周知だけでは、社員がメディアリテラシーを本当に身につけたかを確認するのは困難なため、テストなどで理解度をチェックしましょう。
テストの内容は、フェイクニュースの見分け方や、情報発信における注意点など、実践的な知識を問うものをおすすめします。

また、単に正誤を判断するだけでなく、なぜそれが誤りなのかを説明させることで、社員の理解をより深めることが可能です。
テスト結果を基に、メディアリテラシー教育の改善点を見つけることもできるでしょう。

社員の知識の標準化にはネットリテラシー検定機構がおすすめ

企業が直面する情報セキュリティリスクは、技術的な側面だけでなく、社員一人ひとりの情報に対する認識の甘さからも生じます。
インターネット上の偽情報や誤った情報が業務に影響を与えたり、企業の評判を損なったりする事例は後を絶ちません。

社員のメディアリテラシーに関する知識を標準化するには、ネットリテラシー検定機構がおすすめです。
ネットリテラシー検定を受験することで、社員は体系的な学習を通じて情報の真偽を見抜く力や、セキュリティインシデントを回避する知識を身につけられます。

ネットリテラシーについて詳しく知りたい方は、次のご紹介する記事を参考にすることをおすすめします。

【関連記事】ネットリテラシーとは？意味や教育の必要性・高めるポイントを解説

まとめ：メディアリテラシー教育をはじめる前に必要な理由の理解が重要

現代社会では、SNSやインターネットなどを通じて、誰でも情報を発信できる時代になりました。
しかし、手軽さゆえに事実に基づかない情報や、フェイクニュースが瞬く間に拡散するリスクが高まっています。
このような脅威を防ぐには、メディアリテラシーを強化することが大切です。

当機構では、企業・団体向けに「ネットリテラシー検定」の受講を受け付けています。
ネットリテラシー強化のため、サービスの導入を検討しているご担当者様は「企業・団体・学校のご担当者様へ」をご覧ください。

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