仕事やプライベートでインターネットやSNSを取り入れる機会が増える中、ネットリテラシーの重要性が高まっています。
「ネットリテラシーをどのように習得すれば良いのか」「ネットリテラシー教育にはどのような教材が適しているのか」など、疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、ネットリテラシー教育の導入を検討している企業担当者のみなさまに向けて、自社に最適な教材を選び、効果的な研修を実施するためのおすすめの教材や種類別の活用パターンを解説します。
ネットリテラシーの理解度を可視化する「ネットリテラシー検定」についても紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

ネットリテラシー教育に適した教材の種類

ネットリテラシー教育に適した教材は、大きく分けて以下の3つに分類されます。

1. テキスト教材
2. 動画教材
3. シミュレーション教材

これらの教材を社内教育に取り入れることで、ネットリテラシーについて効率よく学習することが可能です。
ここでは、それぞれの教材の特徴と活用方法について解説します。

種類①：テキスト教材

テキスト教材は、口頭での説明と併用することで、視覚的にも理解を深めやすい点が大きな特徴です。
特に、図表やグラフを活用することで、抽象的な内容や複雑な制度も分かりやすく伝えることができます。

テキスト教材の主なメリット

• 視覚的な理解を促進（図表・グラフが活用可能）
• 研修後の復習や確認にも活用できる
• 修正・再利用しやすく、運用効率が高い（研修担当者の負担が軽減）

ネットリテラシーに関する知識は、法制度・マナー・サイバーセキュリティなど幅広いため、研修後に繰り返し見直せるテキスト教材は学習効果の維持に効果的です。

さらに、テキスト教材は修正や再利用がしやすいため、研修担当者の負担軽減にもつながります。一度作成すれば、内容の更新やカスタマイズも容易で、継続的な研修にも対応可能です。

種類②：動画教材

動画教材を取り入れることで、社員一人ひとりが個別に学習できる環境を整えられます。
集合研修のように全社員を同時に集める必要がなく、業務の合間など都合の良いタイミングで受講できるのが大きなメリットです。

また、パソコンやスマートフォンがあれば、時間や場所を選ばずに学習できるため、柔軟な運用が可能です。

動画は繰り返し視聴ができるため、理解が浅い部分を重点的に復習でき、社員の学習定着にも効果的です。
さらに、講師によって説明の内容や質が変わることもなく、すべての社員が同じ内容・クオリティの研修を受けられる点も、動画教材ならではのメリットといえるでしょう。

種類③：eラーニング教材

eラーニング教材とは、パソコンやスマートフォン、タブレットなどの情報端末を用いて、インターネット経由で学習を行う教材のことです。
動画・音声・テキストなどを組み合わせたコンテンツが多く、理解度を確認するテスト機能が搭載されているものもあります。

このような特徴から、社員一人ひとりのネットリテラシーの理解度や受講状況を可視化したい企業には、eラーニング教材の導入がおすすめです。
また、eラーニングは時間や場所を選ばず受講でき、自分のペースで繰り返し学習が可能なため、理解を深めながら無理なく学習を継続できます。

種類④：シミュレーション教材

シミュレーション教材は、実際のトラブル事例を擬似体験できる教材です。
たとえば、ある社員が社内情報をSNSに投稿しようとしているシーンを再現し、「この投稿内容は機密情報にあたるか」「この写真には個人情報が含まれていないか」といった判断を求める内容になっています。

また、グループワークに組み込むことで、他者との意見交換を通じて多角的な視点や対応策を学ぶことができます。
これにより、社員の実践的な判断力とリスク対応力が養われます。

ネットリテラシー教育においては、こうした体験型の学習が「自分事」として捉える意識を醸成し、より深い理解につながる点が大きなメリットです。
さらに、学習成果を可視化できることから達成感も得やすく、社員の主体的な学習を促す効果も期待できます。
ネットリテラシーの実践力を高める手段として、特におすすめの教材です。

ネットリテラシー教育に適した教材の種類

ネットリテラシー教育に適した教材は、以下の5つが代表的なものです。

1. 上手にネットと付き合おう！～安心・安全なインターネット利用ガイド～（総務省）
2. ICT活用リテラシー向上プロジェクト（総務省）
3. インターネットの安全・安心ハンドブック（NISC）
4. インターネットトラブル事例集（総務省）
5. 「インターネットの危ない世界」を体験しよう！PART2（神奈川県）

これらは、政府や自治体が提供する信頼性の高い教材であり、基礎知識から実践的な対策まで幅広く学べます。
各教材の特徴や活用するメリットに加え、どのような企業に適しているかについても解説します。
自社のネットリテラシー教育に合った教材を検討する際の参考にしてください。

教材①：上手にネットと付き合おう！～安心・安全なインターネット利用ガイド～（総務省）

「上手にネットと付き合おう！～安心・安全なインターネット利用ガイド～」は、インターネット上で起こりうるトラブル事例や、その予防策を分かりやすくまとめた総務省提供の教材です。

この教材には、>研修で解説すべきポイントが体系的に整理されたガイドラインが付属しているため、社内講師や研修担当者の準備負担を軽減できるというメリットがあります。

また、事例ベースで構成されているため、受講者が実際のリスクを身近に感じながら学べる点も特徴です。

教材②：ICT活用リテラシー向上プロジェクト（総務省）

「ICT活用リテラシー向上プロジェクト」は、ネットやSNSを安全かつ適切に活用するための不安や疑問を解消するコンテンツをまとめた総務省の教材です。

キーワードや具体的な疑問から関連コンテンツを検索できる仕組みになっており、研修テーマや対象者の関心に応じた柔軟なネットリテラシー教育が可能です。

特に、自学習形式や社内ポータルでの継続教育に活用したい企業におすすめの教材といえるでしょう。

教材③：インターネットの安全・安心ハンドブック（NISC）

「インターネットの安全・安心ハンドブック」は、NISC（内閣サイバーセキュリティセンター）が提供する、サイバーセキュリティに関する包括的な教材です。

中小企業向けの資料も充実しており、企業の規模や実情に応じて柔軟にカスタマイズして活用できる点が特長です。
また、内容は定期的に改定されるため、常に最新のリスクや対策に基づいたネットリテラシー教育が可能です。
サイバー攻撃や情報漏洩リスクへの対策を重視する企業に特に適しています。

教材④：インターネットトラブル事例集（総務省）

「インターネットトラブル事例集」は、実際に発生したトラブル事例とその予防策を解説した教材です。
配布用のWord文書に加え、プロジェクター投影用のPowerPoint資料も用意されており、対面研修やオンライン研修など、さまざまな形式で活用できます。

教材⑤：「インターネットの危ない世界」を体験しよう！PART2（神奈川県）

「インターネットの危ない世界」を体験しよう！PART2は、スマートフォンやSNSなどのテーマごとに、インターネットトラブルをわかりやすく解説した教材です。
リーフレット形式のテキスト教材や動画、擬似体験サイトなど、多様な学習手段が用意されており、視覚的・体験的にネットリテラシーについて学習することができます。

ネットリテラシー教育の教材には公式テキストとネットリテラシー検定を取り入れることがおすすめ

インターネットが企業活動に欠かせないインフラとなる一方で、個人情報の漏洩やSNSによる炎上、著作権侵害など、さまざまなトラブルの原因にもなっています。

このような重大なリスクを未然に防ぐには、ネットリテラシー教育が不可欠といえるでしょう。

ネットリテラシー検定機構では、テキスト教材とeラーニングコンテンツを通じて企業のネットリテラシー教育を支援しています。
ここでは、当機構が提供する教材の概要をご紹介します。ネットリテラシーに関する教材をお探しの方は、ぜひ参考にしてください。

テキスト教材

当機構では、運営するネットリテラシー検定に対応した公式テキスト『基礎から学ぶ社会人のネットリテラシー』を提供しております。
本書では、インターネット利用における脅威やマナー、倫理、法的知識など、業務上必須となる知識を体系的に網羅しています。

さらに、実際のトラブル事例をもとに作成された「ネットリテラシー学習要項」に沿って構成されており、大学教授・経営者・弁護士などの学識経験者が監修した信頼性の高い内容となっています。

本テキストを活用することで、ネットリテラシー検定の合格に必要な知識を身につけられるだけでなく、社員一人ひとりのリスク感度と判断力を高めることができます。

ネットリテラシー検定

当機構が運営する「ネットリテラシー検定」とは、インターネットに関する脅威・マナー・倫理・法律・知的財産に関する幅広い分野の知識を測るコンテンツです。

社員が検定に合格することで、ネットリテラシー能力を客観的に可視化でき、組織全体の知識レベルやリスク感度を把握することが可能となります。
また、合格者は名刺に検定合格ロゴを入れることができるため企業としての教育体制を示す証となり、対外的な信頼性の向上や社員のモチベーション向上にもつながります。

ネットリテラシー検定は毎月1回、東京都で実施されており、随時全国に展開予定です。
検定実施日と受験地は「ネットリテラシー検定のご案内」をご覧ください。

まとめ：教材を取り入れて自社に適したネットリテラシー教育を実施しよう

情報漏洩やSNS炎上、著作権侵害など、インターネット上のトラブルは企業にとって深刻なリスクであり、場合によっては事業の継続に影響を及ぼす恐れもあります。
こうしたリスクを未然に防ぐためにも、ネットリテラシー教育は、現代企業にとってリスクマネジメントの中核を担う、必要不可欠な取り組みと言えるでしょう。

効果的なネットリテラシー教育を行うには、自社の研修体制や目的に応じて、テキスト教材・動画教材・e-ラーニング教材など適切な教材を活用することが重要です。

さらに、教育効果を可視化し、企業としての取り組み姿勢を対外的に示す手段として、ネットリテラシー検定の導入もおすすめです。
社内研修にネットリテラシー検定を取り入れたい方はぜひ「企業・団体・学校のご担当者様へ」のページをご覧ください。