インターネットの普及に伴い、リテラシーを正しく身につけることの重要性が高まっています。
一口に「リテラシー」といっても、ネットリテラシーやメディアリテラシーなど、さまざまな種類があるため、それぞれの違いがわからず戸惑う方も多いのではないでしょうか。

ネットリテラシーとメディアリテラシーは、どちらも情報を正しく理解し、活用する力という点では共通していますが、定義や対象とする範囲には明確な違いがあります。

この記事では、ネットリテラシーとメディアリテラシーの違いをわかりやすく解説するとともに、それぞれのリテラシーを身につける重要性や向上させる方法についてもご紹介します。
違いを理解し、実生活や仕事に役立てたい方はぜひ参考にしてください。

ネットリテラシーとメディアリテラシーの違い

ネットリテラシーとメディアリテラシーの違いは、以下の3つです。

1. 定義
2. 対象範囲
3. 教育目的

この違いを通して、リテラシーに関する理解を深めましょう。

違い①：定義

ネットリテラシーとメディアリテラシーの違いは、以下のとおりです。

リテラシーとは、特定の分野に関する知識を活用し、適切に判断・行動するスキルを指します。
近年では広義に使われており、「ネットリテラシー」や「メディアリテラシー」など、分野ごとにリテラシーという言葉が組み合わされて使用されています。

ネットリテラシーとメディアリテラシーは、いずれも情報を正しく理解して活用する力という点で共通していますが、対象とする領域が異なる点に注意が必要です。

特に、厳密な定義においては両者に明確な違いがあるため、それぞれの意味を正しく理解しておくことが重要です。

違い②：対象範囲

ネットリテラシーとメディアリテラシーでは、対象とする情報の範囲に違いがあります。以下の表にまとめました。

メディアリテラシーは、インターネット上の情報だけでなく、新聞やテレビなどのマスメディアも対象としています。
そのため、ネットリテラシーよりもカバーする情報の範囲が広いという特徴があります。

このように、対象範囲の違いもネットリテラシーとメディアリテラシーの大きな違いのひとつといえるでしょう。

違い③：教育目的

ネットリテラシーとメディアリテラシーには、教育の目的にも明確な違いがあります。
それぞれの主な教育目的を、以下の表にまとめました。

ネットリテラシーの教育は、インターネットを安全かつ効果的に利用し、発信するための知識や行動力を養うことが目的です。
一方、メディアリテラシーの教育では、情報の受け手の視点を持ち、社会全体における情報活用能力を高めることが重視されます。

どちらも、情報を正しく解釈・活用するためのスキルを育てる教育として、多くの学校・企業で研修や授業に取り入れられています。

ネットリテラシーとメディアリテラシーの重要性

ネットリテラシーやメディアリテラシーを身につけることが求められる背景には、以下のような理由があります。

• 情報があふれ真偽の判断が難しくなっているため
• メディアごとに情報の伝え方や内容が異なるため
• 誰でも情報を発信・拡散できる時代になっているため

インターネットの普及により、私たちは日々、SNS・ニュースサイト・テレビ・ブログなど、多様な媒体から情報を取得できる環境にあります。
しかし、その一方でメディアによって表現の仕方が異なるため、同じ内容でも受け手の印象が大きく変わってしまうリスクがあります。

また、情報量が膨大であるがゆえに、誤情報やフェイクニュースに惑わされやすくなっているのも現代の大きな課題です。

さらに、ネットリテラシーが低い社員が一人でもいると、情報漏えいや誤情報の拡散といったトラブルが起き、企業の信頼や経営にも深刻な影響を与える可能性があります。
このようなリスクを未然に防ぐためにも、正しい情報を見抜き、適切に解釈・判断する力を養う教育体制を整えることが非常に重要です。

ネットリテラシーとメディアリテラシーを向上させる方法

ネットリテラシーとメディアリテラシーを効果的に向上させる方法は、以下の3つです。

1. 情報選別に関する研修を実施する
2. 実際のトラブル事例を活用して学ぶ
3. 検定や資格制度を通じて体系的に学習する

これらの取り組みを通じて、社員一人ひとりが情報を正しく見極め、適切に活用できる力を養うことが可能です。
「社員がどのようにネットリテラシーやメディアリテラシーを高めればよいか知りたい」「効果的な教育方法を導入したい」という方は、ぜひ参考にしてください。

方法①：情報選別に関する研修を実施する

ネットリテラシーとメディアリテラシーを向上させるためには、情報を比較・選別する力を養う研修の実施が効果的です。
情報選別研修では目的に応じて必要な情報を取捨選択し、分析・理解・活用するスキルを実践的に身につけることができます。

特に、以下のような視点を意識して情報を比較・検証することで社員のリテラシー向上が期待できます。

• ファクトチェックを行う
• 情報の発信元を確認する
• 似た情報を比較して事実を見極める
• 事実と個人の意見を区別する
• 情報発信の意図や背景を読み取る

また、ネットリテラシーとメディアリテラシーを高めるうえでは、情報発信に関するルールやマナーを理解しておくことも欠かせません。
情報を発信する際は、著作権や肖像権といった法的なルールの遵守はもちろん、誤解を招かない表現を意識することも重要です。

社員が正しく情報を扱い、自らの判断で信頼性を見極められるようにするには、こうした研修を継続的に実施することが有効です。

方法②：実際のトラブル事例を活用して学ぶ

ネットリテラシーやメディアリテラシーを向上させる方法のひとつに、実際のトラブル事例を活用する教育手法があります。
具体的な事例を共有することで、リテラシーの低さが引き起こす問題を“自分ごと”として捉えやすくなり、危機意識の醸成につながります。

研修に取り入れる際は、以下のようなテーマを含む複数の事例パターンを用意することが効果的です。

• SNSでの不適切投稿や炎上
• 著作権や肖像権の侵害
• 誤情報の拡散によるトラブル

こうした事例を通じてトラブルの発生傾向や背景を理解することで、類似の状況に直面した際にも適切な対応ができる力が養われます。

また、事例は抽象的な理論ではなく、「自分にも起こり得る問題」としてリアルに認識しやすい点も教育効果を高めるポイントです。

そのため、ネットリテラシー・メディアリテラシーの習得を目的とした社内研修において、事例ベースの学習を取り入れることは非常に有効です。

方法③：検定や資格制度を通じて体系的に学習する

ネットリテラシーとメディアリテラシーに関する正しい知識を身につけるためには、検定や資格制度の活用も有効な手段の1つです。
検定を通じて学習することで知識の幅を広げるだけでなく、倫理的な思考力の向上も期待できます。

さらに、社員がネットリテラシーやメディアリテラシーに関する知識を「資格」という形で証明できることから、対外的な信頼性の向上にもつながるというメリットがあります。

なかでもネットリテラシー検定機構が提供する「ネットリテラシー検定」では、社内研修の教材としても活用できるよう、以下の5つの観点を軸に構成された実践的なコンテンツを提供しています。

1. サイバーセキュリティ
2. 倫理とマナー
3. 法制度（刑事）
4. 法制度（民事）
5. 知的財産

ネットリテラシー検定を活用することで、ネットリテラシーを体系的に学べるだけでなく、社員一人ひとりの知識レベルを見える化することができます。
これにより、企業として情報リテラシー教育の責任を果たしていることを、社内外に対して明確に示すことが可能になります。

社員のネットリテラシーに関する知識を標準化し、組織全体のリスクマネジメント力を高めたい方は、
ぜひ当機構の「企業・団体・学校のご担当者様へ」ページをご覧ください。

ネットリテラシー検定の導入事例

こちらは、印刷・広告代理業を営む企業がネットリテラシー検定を導入した事例です。顧客の大切な情報を扱う業種であることから、情報漏えいのリスク対策と社員教育の標準化を目的として導入を決定しました。

こちらの企業では、情報漏えいリスクを未然に防ぐことを目的に、ネットリテラシー教育の導入を検討していたところ、当機構が提唱する「ネットリテラシーの標準化」という考えに共感し、ネットリテラシー検定の導入を決定しました。

検定の実施後には数名の不合格者も出ましたが、その理由を確認したところ「十分に勉強していなかった」ことが明らかになりました。
ネットリテラシー検定では、受講者の進捗状況を一元管理できる機能があるため、企業側で状況を把握しやすく、不合格者には再受験を促す対応も可能です。

検定を導入したことで、社内全体でネットリテラシーに対する関心が高まっていることを実感しており、
今後は、昇級試験の要件としてネットリテラシー検定の合格を組み込むことも検討中とのことです。

このように、ネットリテラシーに対する意識を高めることで、情報漏えいや誤情報拡散といったインターネット上のリスクを未然に防げる体制づくりにつながった、非常に有効な導入事例といえるでしょう。

まとめ：ネットリテラシーとメディアリテラシーの違いを理解して意識を高めよう

ネットリテラシーとメディアリテラシーは、定義や対象とする情報の範囲に明確な違いがあります。
どちらのリテラシーも現代の情報社会では欠かせないスキルであり、知識が不足していると、情報漏えいや誤情報の拡散などのトラブルに直結する恐れがあります。

ネットリテラシー・メディアリテラシーを向上させる方法としては、実際の事例を活用した教育や、検定の受講による体系的な学習が効果的です。当機構では、ネットリテラシーの理解と実践力を高めるための「ネットリテラシー検定」を提供しています。
この検定を通じて、従業員はインターネット利用に関する基礎知識や情報の適切な取り扱い方、発信時のマナーなどを総合的に学ぶことができます。そのため社内教育の一環として利用するのにおすすめです。

ネットリテラシーとメディアリテラシーの違いや、情報社会に必要なスキルについて理解を深めたい企業・教育機関のご担当者様は、 ぜひ当機構の「企業・団体・学校のご担当者様へ」ページをご覧ください。